SEISMIC RETROFIT

耐震改修

― SEISMIC

古い木の家こそ、正しく備える

1981年（昭和56年）より前の「旧耐震基準」で建てられた木造住宅は、現在の基準と比べて壁の量やバランスが不足している場合があります。また2000年より前の建物は、柱と土台をつなぐ金物の規定が現在と異なります。「うちは大丈夫だろうか」と感じたら、まず耐震診断で現状を数字で知ることをおすすめします。

当店は古民家再生で培った「古い木造の見立て」を活かし、診断から補強設計・施工、自治体補助金の申請サポートまで一貫してお手伝いします。やみくもに壁を増やすのではなく、住み心地と費用のバランスを考えた補強計画をご提案します。

― SERVICE

図面と現地調査をもとに、一般診断法で上部構造評点を算出します。床下・小屋裏まで実際に確認し、写真付きの報告書をお渡しします。評点1.0未満は「倒壊する可能性がある」とされる水準です。

耐力壁の増設、接合金物の補強、屋根の軽量化、基礎の補強など。リフォームと同時に行うと、解体・復旧の費用を一度で済ませられて効率的です。

多くの自治体に木造住宅の耐震診断・改修の補助制度があります（例：診断費の全額〜一部、改修費の上限100万円前後など）。対象条件の確認から申請書類まで、当店がサポートします。

― PRICE

耐震診断（一般診断法）	約8〜15万円（自治体補助の対象になる場合、自己負担が大きく軽減されます）
補強設計	約10〜20万円
耐震改修工事	約120〜250万円が中心帯（建物の状態・目標評点により変動）
住みながらの工事	対応可能（工程を部屋ごとに分割。標準工期約3〜6週間）

※ 費用は標準的な目安です。診断結果に基づき正式なお見積りをお出しします。
※ 補助金の名称・金額・条件は自治体・年度により異なります。最新の制度はお問い合わせ時にご案内します。

耐震診断の評点0.6からスタートし、耐力壁6カ所の増設・接合金物の補強・瓦屋根の軽量化で評点1.1へ。自治体の補助金を活用し、自己負担を抑えて約3週間で完工しました。詳しくは施工事例をご覧ください。

築年数と図面の有無をお知らせいただければ、診断の流れと補助金の見込みをご案内します。